1．わが国のME・CEの発展と日本生体医工学会の役割

1-1．日本ME学会の誕生と背景

　ME機器が現代医療でいつごろから活躍し始めたかの同定は難しいが、第1次大戦後すぐ1940年代終わりから1950年代初めには、現在も活躍を続けているME企業が次々に操業を開始していることを考えると、1950年代前半には、ME機器が普及し現代医療を支える活躍を始めたといえるだろう。医療の中でME機器が必要になり始めると、これを研究・開発・供給する工学・技術（Engineering）側とこれを臨床医療に応用して効果を確かめる医学・医療（Medical）側の協力・協働が必要となり、1962年「日本ME学会」（現在の日本生体医工学会、1974年に日本エム・イー学会に名称変更）が設立されることになり、ここから日本のME（当初はMedical Electronicsの略称として用いられたが、後にMedical Engineeringを意味するようになる）が始まったといえるだろう。これらとこれ以降のわが国のMEとCEの歴史を年表とし表1に示す。

　さて、ME機器が診断分野に留まらず治療分野でも活躍するようになり、1970年代初めごろには、日本の人工透析療法・人工心肺手術が広く普及し始める。すると、これらの重要な治療用ME機器の操作・運転ならびに患者情報モニタ等の操作に「病院ME技術者」が必要となり、大きな病院を中心にして、彼らが臨床現場に登場し始める。彼らは、中には診療放射線技師や臨床検査技師などの医療国家資格を持つものもいたが、ほとんどが「無資格」のままであった。このころ（1967年）、東京の電子系の専門学校が「医学電子科」を開設し、多くの卒業生が、病院ME技術者（当時は、ME技師やMEテクニシャンなどと呼ばれていた）やME企業の営業や保守の要員として、就職し活躍を始めることになる。

　一方、1970年代前半、米国で、病院のME機器の総合管理を目的としてClinical Engineering部門が病院に登場し始めるのであるが、我が国でも、時を同じくして病院ME技術者が誕生し、大きな病院には、彼らを組織した病院ME部門が設置されていくわけである。

1-2．ME技術教育委員会の成立と発展

　日本ME学会は、MEに関わる人材育成のために、1971年、ME教育委員会を設置し4つのWG（WG1:大学医学系BME教育、WG2：大学工学系BME教育、WG3:医療機関におけるME技術者教育、WG4:ME企業におけるME教育）を設け活動を開始する。

　WG3は、当時登場しつつあった病院ME技術者を中心とした教育のあり方を探りつつ、学会外部を巻き込んで活動を続けた。1995年ごろ、エレクトロニクス協議会のME安全対策PR委員会ではME機器安全対策PRスライドを作成し、全国各地で講習会等を開催した。また、医療技術研究開発財団ではME教育事業の一環としてME技術通信教育講座全56巻（日本で最初の本格的なME技術教科書）を、多くの学会員の協力のもと発刊し、病院ME技術者やME企業技術者の自己学習のよりどころとなった。

　この活動をより進めるため、1977年には現在も活動を続けている学会内に常設のME技術教育委員会が設立され、わが国のME検定試験制度の実現に向けた具体的な検討が開始されることになる。この中で、病院の中でME機器を扱う医療従事者として、次の3つの階層を提示した。医療機器を日常扱う人々（ME技師、看護師、ME企業の技術者等も含む）が最低限持つべき知識と技術を「第2種ME技術」、これらの人々を指導し教育できる知識と技術を「第1種ME技術」、そして、米国のクリニカルエンジニアに匹敵する知識と技術を「特種ME技術」と命名し、これらの認定制度の創設を提言した。

1-3．第2種ME技術実力検定試験制度の成立

　ME学会は、厚生大臣（当時）あてに、我が国におけるME技師の資格化に関する要望書を提出していたが、「時期尚早であり、学会として何らかの実績を上げる必要がある」との判断が下された。そこで、1977年に、ME技術教育委員会が設立され、わが国のＭＥ検定試験制度の実現に向けた具体的な検討が開始される。

　1978年9月にME技術実力検定試験制度を発足させ、綿密な準備の下「ME機器に関わるすべての人が持つべき安全管理に関する知識と技術の基礎知識の実力を認定する試験」として、1979年8月に第1回第2種ME技術実力検定試験を実施し768名が受験し、352名が合格した。試験の内容等についてはME教育技術委員会のホームページに掲載されているが、医療の現場で使用されている機器・システムを安全に正しく運用するために必要な表2に示す医学・工学の基礎的事項についての出題である。現在は、毎年6000人以上が受験する大きな制度として発展を続けている。また、他の学協会の認定制度もはじまり、1980年には第1回透析技術認定士試験が人工透析関連学会の共催で開始され、現在も継続している。

1-4．クリニカルエンジニアリング委員会とME技師制度

　ME技術教育委員会は、特定の職種を対象とした実力検試験制度を創設したわけではなく、現場の医療を支える病院内外のME技術者の質の向上を目指していた。そこで、米国でのClinical Engineering部門で働くCE技術者のような制度がわが国に必要か、あるいは独自の制度を持つべきかの議論を専門にする「クリニカルエンジニアリング基本問題研究委員会」を日本ME学会内に1980年発足させ、この中で具体的な議論が展開されていくことになる（後に、クリニカルエンジニアリング委員会と改称した。以下、CE委員会という）。

　CE委員会はCEを「生命科学と工学技術の間で、臨床医療に直接貢献することを目的とした学問技術分野」と定義し、その中で働く技術者の役割として、図1のような概念を提案し、諸外国のCEを参考にしつつ、わが国の医療制度や医療のレベルを考慮に入れたCE技師制度を具体的に検討する活動を開始した。

　翌1981年には、日本医科器械学会（現在の日本医療機器学会）のCE委員会と合同し、さらに翌1982年には、人工透析医療関連5学会で構成される透析療法合同委員会（当時）とも合同したCE合同委員会を組織して、わが国のCE技師制度を具体的に検討し、次々に報告書を提出していった。

　この中で、医療国家資格としての臨床ME技師（当時の提案の呼び名）を作るには、医療国家資格としてすでに定着していた、診療放射線技師や臨床検査技師と並ぶものとしてME技師を位置づけ、その業務を、具体的には「生命維持装置の操作運用、関連ME機器の操作運用、高エネルギーME機器の操作運用、およびこれらの機器の工学的な安全管理」とし、養成制度として3年制の養成学校を想定し、表3のようなカリキュラムを発表した。このカリキュラムは、後に臨床工学技士制度成立のときに養成カリキュラムの土台となったものである。

　1984年には、CE合同委員会提案の「臨床ME技師（仮称）の制度化に関する要望書」が厚生大臣（当時）に対して、日本エム・イー学会長名で提出されている。

　その後、1985年には、新たに開設された「（財）医療機器センター」内にCE合同委員会を置き、オブザーバとして、医師会、看護協会、臨床検査技師会、診療放射線技師会を招いて、臨床ME技師制度の具体化に向けた検討を続けた。

　1986年の年末に、厚生大臣主導の「臨床工学技士国家資格化の道」が見え始め、CE合同委員会の幹事委員は16回の会合を経て、翌1987年の臨床工学技士法成立をみるのである。その際、CE合同委員会が検討してきた、「臨床ME技師」の位置づけ、業務範囲、養成課程等の基本的な考えや形は生かされて、臨床工学技士の養成カリキュラムおよび国家試験科目、現任者講習会、業務指針が次々に具体化していったのである。

　1988年には現任者指定講習会（150時間の医学・工学・ME学の講習会：現任者に受験資格を与えるための講習会）が開始され、11月に第1回の臨床工学技士国家試験が実施されるに至るわけである。

1-5．第1種ME技術実力検定試験制度の成立

　その後、CE合同委員会は「ME技師制度創設」という役割は終えたが、日本ME学会のCE委員会は存続し、広い意味でのわが国のCEの発展に向けての理念的な検討を重ねてきた。

　臨床工学技士の国家資格化に伴い、多数輩出される臨床工学技士の資質向上のための教育を目指して、CE委員会は1992年、ME技術教育委員会からの諮問を受け、第2種ME技術実力検定の上位検定制度の検討に入り、第1種ME技術実力検定および最上位の特種ME技術検定の検討を行い、試験制度の骨子をつくりME技術教育委員会に提案した。ME技術教育委員会はこの答申を受けて、1995年第1回の第1種ME技術実力検定試験を実施した。

　なお、「第1種ME技術実力検定試験」実施のしおりには『本学会が実施している第2種ME技術実力検定試験は、「医用生体工学技術を応用したME機器の安全管理を中心とする医用生体工学に関する知識をもち、適切な指導者のもとでそれを実際に医療で応用しうる資質を検定する」ことを目的としており、第1種ME技術実力検定試験に合格する能力を有する者は、ここでいう「適切な指導者」に相当します。』と具体的に第1種ME技術実力検定試験が第2種ME技術実力検定試験の上位検定であることを示している。

1-6．臨床ME専門認定士の認定制度の発足

　その後、CE委員会は、第1種ME技術実力検定試験の合格者のうち臨床工学技士などの国家資格を有する医療従事者に「臨床ME専門認定士」という称号を与える認定制度を日本医科器械学会（現日本医療機器学会）と共同で1998年に設立し、2000年以降、臨床ME専門認定士を毎年認定している。

　なお、臨床ME専門認定士には更新制度が導入されており、講習会や学会発表などで自己研鑽し、5年間に必要な点数を集めて更新申請をし審査される。